研究開発型インターネットコンサルティング
メニュー

内閣府 仕事と生活の調和推進室「カエル!ジャパン通信」掲載

メディア掲載

2017.02.28

内閣府 仕事と生活の調和推進室「カエル!ジャパン通信」掲載

内閣府 仕事と生活の調和推進室が発行するワーク・ライフ・バランスに関するメールマガジン「カエル!ジャパン通信」(第89号・2017年2月28日発行)で、ペンシルの取り組みが紹介されました。

内閣府 仕事と生活の調和推進室「カエル!ジャパン通信」掲載

内閣府 仕事と生活の調和推進室が発行するワーク・ライフ・バランスに関するメールマガジン「カエル!ジャパン通信」(第89号・2017年2月28日発行)で、ペンシルの取り組みが紹介されました。

子育てなどで就業時間に制限がある方をパートで採用するメイト制度を中心に、ペンシルのワーク・ライフ・バランスやダイバーシティ経営について紹介いただきました。

メールマガジンの内容はバックナンバーからご覧いただくことができます。

カエル!ジャパン通信 Vol.89(2017年2月28日発行)
http://wwwa.cao.go.jp/wlb/e-mailmagazine/backnumber/089/089.pdf

「カエル!ジャパン通信」とは

「職場において、ワーク・ライフ・バランスについての理解を深めようと取組を推進しているものの、なかなかうまく進まない。ワーク・ライフ・バランスの意義を裏付けるデータや、企業等の取組を後押しする各種施策についての情報、他企業での成功事例等、有効な情報を提供して活用したいけれど、何か良い方法は…。」など、現場で聞かれる声に対し、ワーク・ライフ・バランスに関する各種施策、具体的な取組事例、有識者の話、各種データ等の情報を、ワーク・ライフ・バランスの推進に取り組むすべての方に紹介するメールマガジンです。

ワーク・ライフ・バランス メールマガジン「カエル!ジャパン」通信
http://wwwa.cao.go.jp/wlb/e-mailmagazine/

株式会社ペンシルについて

株式会社ペンシルは、企業のウェブ戦略を成功に導く研究開発型のウェブコンサルティング専門会社です。独自の視点から実験や研究を重ね、研究結果によるノウハウをもとにクライアント企業のウェブサイトを分析し、ウェブからの売上や成約をアップさせるためのコンサルティングを実施しています。ウェブサイトの目的と目標を明確にするコンセプトワークから、アクセス分析、マーケティング、競合調査、企画提案、ウェブサイト制作など、ウェブサイトの入口から出口までを総合的に支援しています。ペンシルは「インターネットの力で世界のビジネスを革新する」を企業理念に掲げ、常に新しいインターネットの可能性に向けて挑戦を続けています。

この他のメディア掲載

Agenda note「新規顧客の獲得に苦戦する時代だからこそ、フルファネルマーケティングが必要に」寄稿

メディア掲載

2019.05.16

Agenda note「新規顧客の獲得に苦戦する時代だからこそ、フルファネルマーケティングが必要に」寄稿

Agenda noteに、代表取締役社長COO 倉橋美佳が寄稿した記事が掲載されました。

労働新聞「【ぶれい考】学生が注目する『多様性』」寄稿

メディア掲載

2019.04.22

労働新聞「【ぶれい考】学生が注目する『多様性』」寄稿

労働新聞(2019年4月22日号)に、代表取締役社長COO 倉橋美佳が寄稿した記事が掲載されました。

Agenda note「2019年度に注目すべき、ダイレクトマーケティング5つの潮流」寄稿

メディア掲載

2019.04.04

Agenda note「2019年度に注目すべき、ダイレクトマーケティング5つの潮流」寄稿

Agenda noteに、代表取締役社長COO 倉橋美佳が寄稿した記事が掲載されました。

長崎県「しまで、私たちの未来をつくる」掲載

メディア掲載

2019.04.01

長崎県「しまで、私たちの未来をつくる」掲載

長崎県が発行する、島で創業したい人や事業拡大したい事業者向けのパンフレット「しまで、私たちの未来をつくる」に、離島のサテライト…

日本ネット経済新聞「Eコマース業界地図〈コンサル・運営代行編〉」

メディア掲載

2019.03.28

日本ネット経済新聞「Eコマース業界地図〈コンサル・運営代行編〉」

日本ネット経済新聞(2019年3月28日号)に、EC事業の拡大を支援するコンサルティング企業としてペンシルが紹介されています。

労働新聞「【ぶれい考】高齢者雇用が新事業生む」寄稿

メディア掲載

2019.03.25

労働新聞「【ぶれい考】高齢者雇用が新事業生む」寄稿

労働新聞(2019年3月25日号)に、代表取締役社長COO 倉橋美佳が寄稿した記事が掲載されました。