2024.08.01
日本主要企業のWEBサイトCO2排出量ランキングを公開！業界別WEBサイトCO2排出量調査
独自研究ノウハウによってWEBからのCO2排出量を削減することによって、サステナブルなWEBサイトを実現し、グリーンITの推進を支援する「COW（カーボン・オフセット・WEBサービス）」。
このサービスへの活用を目的として、日本の主要企業のWEBサイトの年間CO2排出量を業界・企業ごとに調査し、CO2排出スコア・ランキング結果を発表しました。
ペンシルが提供する「COW」とは
環境問題をインターネットの力で革新する。テクノロジーで地球を守り、未来を創る！
情報社会化の加速に伴い、IT関連の消費電力量の増大と地球温暖化への影響が社会問題となっています。WEBサイトを通じて多くのCO2が排出されています。このような現状をうけ、ペンシルでは環境問題をインターネットの力で革新するためのプロジェクトを推進しています。
「カーボン・オフセットなWEBサイトになっているか？」を分析・把握したうえで、ペンシルの研究ノウハウを使って改善を行い、サステナブルなWEBサイトの実現を支援する「COW（カーボン・オフセット・WEBサービス）」を提供しています。
背景・目的
情報社会化の加速に伴い、IT関連の消費電力量の増大と地球温暖化への影響が社会問題となっています。WEBサイトを通じて、多くのCO2が排出されています。
このような現状から、長年にわたりインターネットコンサルティング企業としてさまざまなWEBサイトのアクセス数を分析・調査してきたペンシルが、日本で初めて（※2024年8月現在、当社調べ）「CO2排出量」という観点で日本の主要企業のWEBサイトを横断調査し、その削減インパクトを試算しました。
本調査は、日本のCO2排出量削減に向けた、企業のWEBサイトのCO2排出量の把握および、ペンシルが提供するカーボン・オフセット・WEBサービス「COW」研究への活用を目的としており、最終的に日本のWEBサイトがカーボンニュートラルを達成することを目標とします。
調査概要
- 調査目的
- 日本のCO2排出量削減に向けて、企業のWEBサイトのCO2排出量の把握および、「COW（カーボン・オフセット・WEBサービス）」研究への活用
- 調査期間
- 2024年7月19日〜2024年7月23日
（アクセスの推計量は2023年1月〜12月のデータを使用）
- 調査対象
- 日本市場における売上高ランキング上位500社以内の企業を対象に、業界ごとの企業を選出
- 調査方法
- 選出した各企業サイトのドメイン内でアクセスの多いページを選出し計測、推定総アクセス数から各WEBサイトの年間CO2排出量を試算した
※推定アクセス数や調査の整合性から最終的な調査対象企業は86企業が対象
※サーバー由来のCO2排出については試算対象外
調査項目
１）調査対象企業のWEBサイト全体の、年間CO2排出量推計値
２）業界別WEBサイトのCO2排出スコア概況
３）業界別・企業別 WEBサイトのCO2排出スコアランキング
４）業界別・企業別 WEBサイトの年間CO2排出量ランキング
※排出スコアは、 CO2排出量以外のデータも利用して算出。WEBサイトの診断データをもとにCOW独自基準で環境負荷をスコアリングしています。
調査結果の抜粋
1）調査対象企業のWEBサイト全体の、年間CO2排出量推計値
- 調査対象企業全体のWEBサイトを対象とした推計で、年間CO2排出量は45,901トン。
- 1%の削減で、年間で459トンのCO2排出を削減可能。これは約3.2万本分の杉のCO2吸収量に相当する。（国によるICT分野における利用実績のある排出係数を使用）
2）業界別WEBサイトのCO2排出スコア概況
- サービス業や、建設・不動産業のWEBサイトはE・Fランクが8割以上を占めている。
- 排出スコアがAに属するサイトがない業種も多く、Aにスコアリングされる企業サイトは調査企業全体の12.6％のみである。
- 消費者の生活と近い業種ほど、WEB上での情報伝達量や表現方法が多く、CO2排出スコアに影響しやすい傾向がある。
調査結果まとめ
- 調査企業全体でのCO2排出量は46,000トン近くあり、1%の削減で459トン、5％の削減で2,295トンと、削減の余地が大きい。
- 消費者の生活と近い業界・業種ほど、WEBサイトでの情報伝達量や動画利用などデザイン面での表現が多くなり、CO2排出スコアに影響しやすい傾向がある。
- 調査企業全体で排出スコアがAにスコアリングされる企業は12.6％にとどまり、各企業の改善に向けた対応が重要になってくる。
- 推定アクセス規模をはじめ、主要な指標の数値が高いサイトではCO2排出量の数値が跳ね上がりやすい一方、改善効果が得られやすい。
本調査のレポートダウンロード
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